同社が開発した多言語化技術によって、従来はアルファベットでしか登録できなかったURLやメールアドレスが、各国の言語で登録できるようになるという。これにより、英語を敬遠してインターネットにアクセスしていなかったユーザーが、日常言語でウェブにアクセスできるようになるため、インターネット人口がさらに増加するとしている。
対象となるURLは、“.com”“.net”“.org”に相当するアドレスのみで、それぞれ、“。会社”“。ネット”“。組織”に書き換えることが可能。区切りの“ドット(.)”も日本語の“。”や全角の“.”、半角の“.”の全てに対応するため、ユーザーは英語と日本語の入力切替をすることなくにアドレスを入力できるという。
従来のURLでは、企業名や商品名を、英語かローマ字に置き換えなければならなかった。同技術の開発により、製品やサービスごとにウェブアドレスを取得することで、会社名を知らなくても製品・サービスの名前を入力するだけでサイトへアクセスできるようになるという。また、同技術は現在英語でしか利用できないために飽和状態にあるドメイン名の登録規模を拡大することが可能になるとしている。特に日本語ではひらがな、カタカナ、漢字の融合により、他の言語よりもメリットは大きくなるという。
同社では、2000年度の登録目標を10万件としている。また、日本でのサービスを開始するにあたり、(株)アスキー、(株)インターキュー、(株)クレイフィッシュの各社と提携を行なう。
--
i-DNS.net shall not be held liable for the views and opinions of the authors expressed
herein.